認証法人
| 法人名 | 社会福祉法人 泰清会 |
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| 認証ランク | プラチナ認証法人 |
| 認証番号 |
P 00020
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| 法人認可年 | 1998年 |
| 本部住所 | 広島県三原市港町1丁目3番22号 |
| 電話番号 | 0848-61-5788 |
| WebサイトURL | http://www.snrs.or.jp |
| 法人種別 | 高齢者 保育所 その他 |
| 事業所名 | ■ 特別養護老人ホームサンライズ大池
■ サンライズ大池短期入所生活介護事業所
■ ケアハウスサンライズ大池
■ サンライズケアプランセンター
■ ケアハウスサンライズ港町
■ 特定施設入所者生活介護事業所サンライズ港町
■ デイサービスセンターサンライズ港町
■ 小規模多機能型居宅介護サンライズみらい
■ トータル・ケア サンライズ新倉（小規模多機能型居宅介護）
■ トータル・ケア サンライズ宮浦（看護小規模多機能型居宅介護）
■ トータル・ケア サンライズ宮浦訪問看護ステーション
■ 地域密着型特別養護老人ホームサンライズマリン瀬戸
■ サンライズマリン瀬戸短期入所生活介護事業所
■ デイサービスセンターサンライズマリン瀬戸
■ 定期巡回・随時対応型訪問介護サンライズみはら
■ 訪問介護サンライズみはら
■ サービス付き高齢者向け住宅サンライズ新倉
■ サービス付き高齢者向け住宅サンライズ宮浦
■ サービス付き高齢者向け住宅サンライズマリン瀬戸
■ サービス付き高齢者向け住宅サンライズやまだ
■ さんさんみなと保育園
■ さんさんまりんこども園
■ さんさんまりん子育て支援センター
■ 児童発達支援事業所まりん
■ さんさんぽーと保育園
■ サービス付き高齢者向け住宅サンライズみらい
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| 法人の特徴 |
■ 柔軟な働き方ができる ■ 人材育成に特徴がある ■ 雰囲気の良い職場づくりに取り組んでいる
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| 法人チャームポイント |
私達、社会福祉法人泰清会-サンライズグループは、今まで地域の皆様の絶大なご支援を頂き、順調に介護事業・保育事業を進めてまいりました。しかしながら、社会福祉法人と云えども、経営が問われる時代になっています。利用者様目線のサービスを続ける事は勿論ですが、100年続く法人を目指し、きちんとした持続可能なロードマップを作り、さらに中期経営計画を作成しながら職員の方々とも向きあって参りたいと考えています。 理事長 後藤 和之
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| 求人情報 | 詳しくはこちら ≫ |
| 総人数 |
293人
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| 平均従事年数 |
9年
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| 離職率 |
5％
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| 取り組み |
■人材育成に特徴がある
年1回、職員の意向調査をもとに拠点長と面談を行ない、研修受講や資格取得などのキャリア形成に取組んでいます。
＜年間研修＞ ①合同研修（救急救命等）、②内部研修（感染予防・接遇等）、③外部研修（資格取得・更新含）、④キャリアパス研修（スペシャリスト研修・ジェネラリスト研修の推進）、⑤オンライン研修（個人年間研修の他、資格取得のニーズに応じ、スキマ時間で受講） 担当指導者による新人育成 ＜技能実習生の育成＞技能実習生育成プログラム～100のステップ～ ■雰囲気の良い職場づくりに取り組んでいる
「仕事と私生活をともに大切にできる環境づくり」「風通しの良い職場づくり」「働き方改革」に取組んでいます。
＜人事採用会議＞全管理職が参加、全職員の状況を共有して法人全体でケア ＜将来設計＞処遇改善、キャリアパス制度 ＜上司のサポート＞拠点長面談にて、職員1人ひとりの人間関係や働き方を把握し相談・解決 ＜メンタルケア＞臨床心理士による「心の相談室」開設(月1回)、ストレスチェックを実施 ＜育児休暇後の勤務＞希望に沿った勤務 ＜異動や雇用形態変更＞拠点長が書類を用いて個人面談を行い、意思疎通を図る ■業務の効率化や改善に取り組んでいる
全拠点・全フロアにWi-Fi環境を構築、ICT機器を導入・活用し、職員の業務負担軽減を図ることで、ケアの向上に取組んでいます。
＜高齢者・保育児童福祉部門＞PC・タブレット・記録業務ソフトを活用した利用者情報共有と入力時間の削減、オンライン面会用タブレット、離床見守りシステム、防犯用監視カメラ導入等 ＜事務・管理部門＞ペーパーレス、電子決済、web会議、人事・給与・経理システムの導入、SNSによる広報活動 |
| 求職者へのメッセージ |
『 社会福祉法人泰清会サンライズグループは広島県三原市の中心市街地に20以上の事業所を展開しています。「私たち泰清会は、地域の人々の安心と、心豊かな社会の実現に貢献します」の法人理念のもと、地域の皆様が安心して「老後を託せる」、そして、「信頼して子どもを預けられる」、そんな社会福祉法人を目指すとともに、職員ひとりひとりが安心して働き続けられる環境を整備するため、業務の効率化や残業時間の削減、介護ロボットの導入による職負担軽減に取り組み、年次有給休暇の取得促進、兼業・副業申請の受付など多様な働き方を推進しています。 』
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